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Search Console、複数の国やデバイスのデータをまとめて確認可能に
検索パフォーマンスレポートのフィルタ更新
2026年10月6日、Google Search CentralはLinkedInで、Search Consoleの検索パフォーマンスレポートのフィルタを更新したと発表しました。対象は「国」と「デバイス」のフィルタです。Googleは、国やデバイスをまたいだトラフィックの傾向を分析しやすくするための更新だと説明しています。
発表の中でGoogleは、複数の国で事業を展開しているサイトに向けて、それらの国のGoogle検索トラフィックをまとめて確認できるようになったと案内しています。海外向けサイトを運用する企業にとって、日々のレポート作業に直接関わる変更です。
複数の国・デバイスをまとめて確認できる機能
更新後のヘルプページでは、フィルタで複数の国または複数のデバイスを選ぶと、それらを合わせたデータが表示されると説明されています。たとえば、タイ・ベトナム・インドネシアの3カ国を選べば、3カ国分のクリック数や表示回数をひとつの数値として確認できます。
これまでのヘルプページでは、複数の国やデバイスのデータを見たい場合は「比較」を使う必要があり、比較できるのは2項目までと案内されていました。
一方で、変わっていない点もあります。「比較」機能で並べて表示できるのは、引き続き2つの国・デバイス・検索タイプ・検索での見え方までです。比較は一度にひとつしか設定できず、新しい比較を追加すると既存の比較は置き換えられます。また、「検索での見え方」については複数を選んでフィルタすることはできません。
複数の国をまとめて表示する手順
複数の国をまとめて表示する手順は次のとおりです。デバイスも同じ流れで設定できます。
・検索パフォーマンスレポートを開く
Search Consoleの左メニューから「検索パフォーマンス」を開き、「検索結果」のレポートを表示します。
・フィルタを追加する
レポート上部のフィルタ欄にある追加ボタン(英語表示では「+ Add filter」)をクリックし、「国」を選びます。
・「フィルタ」タブで複数の国を選ぶ
表示されたダイアログで「比較」ではなく「フィルタ」タブを選び、まとめて確認したい国にチェックを入れます。
・適用する
「適用」をクリックすると、選んだ国の合計データがグラフと表に反映されます。

なお、Googleのヘルプページでは、複数のディメンションのフィルタを同時にかけられることも説明されています。複数の国を選んだフィルタに、ページやクエリのフィルタを組み合わせることが可能です。
海外市場の分析で役立つ場面
今回の更新は、ひとつの言語サイトで複数の国を担当している場合に役立ちます。たとえば、ドイツ語サイトでドイツ・オーストリア・スイスの3カ国をまとめて「ドイツ語圏市場」として管理している場合、今回の更新で市場全体の検索流入をひとつのフィルタで確認できます。
社内報告の単位に合わせやすくなる点も実務上のメリットです。たとえば、営業部門が「中東エリア」「中南米エリア」のように複数国をまとめて目標を立てている場合、Search Consoleの数値をそのエリア単位で提示できます。
デバイスについても同様です。たとえば、スマートフォンとタブレットを合わせたモバイル端末全体の流入を、パソコンと分けて把握したい場合に活用できます。

マーケターが次にすべきこと
まずは、自社の担当エリアに合わせたフィルタの組み合わせを決めておくことが有効です。多言語サイトであれば、言語ディレクトリのページフィルタと複数の国を選んだフィルタを組み合わせることで、特定の言語ページが対象市場でどれだけ表示・クリックされているかを確認できます。
・対象国のグループを決める
営業エリアや広告の配信エリアと揃えて、レポートで使う国のまとまりを整理します。
・言語ディレクトリと組み合わせる
たとえば「/de/」を含むURLのフィルタと、ドイツ・オーストリア・スイスの国フィルタを同時にかけ、ドイツ語ページのドイツ語圏全体での成果を確認します。
・設定したビューを共有する
検索パフォーマンスレポートの「共有」ボタンを使うと、現在表示しているビューへのリンクを共有できます。共有先のユーザーはそのレポートのビューのみ閲覧でき、プロパティの他のページは操作できません。
あわせて、自社のプロパティで機能が反映されているかを確認しておきましょう。Googleの発表では、すべてのプロパティに同時に反映されるかどうかは明記されていません。
まとめ
Search Consoleの検索パフォーマンスレポートで、複数の国やデバイスを選んで合計のデータを確認できるようになりました。複数の国をひとつの市場として捉えた数値を、レポートの画面上で確認できます。
海外向けサイトを運用している企業は、担当エリアや言語サイトの単位に合わせてフィルタを設定し、日々のモニタリングや社内報告に取り入れてみてください。
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【記事監修】
Kollega株式会社 代表取締役CEO
菊池 明(きくち あきら)
2005年デジタルマーケティング支援企業に新卒入社。(2005年に上場)大手、上場企業のクライアントを中心にデジタルマーケティングに従事。2010年以降、海外法人の執行役員、取締役を歴任し、2019年同社副社長としてマーケティング事業を統括。メイン担当者として延べ20年、25か国/300社以上のコンサルティング実績を有する。2023年12月当社を設立、代表取締役CEOに就任する。

